広くネット銀行全体というよりも、ピンポイントに楽天銀行のお話なのですが。
もともとイーバンクだった頃に開設してたユーザーとしては、経年に従い色々と物思うこともあるのですが、それでもランサーズやクラウドワークスなどで稼ぎたいと考えている人にとっては、十分に利用価値はあるように感じています。 続きを読む
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サイトやツールについて
在宅で仕事をするためのツール作り
ちょっとしたお小遣い稼ぎに…というスタンスではなく、あくまでも個人事業主として仕事をしていく場合、たとえばPRの場や仕事の打診の窓口となりうる自分のポートフォリオ的なサイトや物品販売の場となるショップサイト、オフラインでの営業や交流に必要な名刺などの紙製媒体などなど。
これらは別に在宅で仕事をする上で、すべての人にとって必ずしも必要なものではないとは思いますが、持っていればそれなりに役に立つツールではあります。
実際、個人的には程度の差はありますが、上記に挙げたすべてのものがなにがしかの役に立っています。
ですのでここでは、仕事を得るために必要と私が認識しているものについての考察や、場合によっては作り方を随時取り上げていきます。
PR用のホームページを作る
あると便利な物＆知識
詐欺に遭わないために、最低限確認しておきたいこと
ネットで仕事をしたい、お金を稼ぎたいという気持ちにつけ込んで詐欺を行う悪徳業者は残念ながら存在します。
ネットを使って仕事をする上で完全には無理にしても少しでも詐欺に遭う可能性を低くするために、@SOHOのように受注から報酬の請求まですべてを自分の責任でこなすような案件に応募する際、私は以下のようなことを心がけています。
会社名や代表者名で検索をかける
募集されている案件の中には、クライアントとなる募集者の基本情報も明記されていると思います。
興味を引かれて応募したいと思うような案件だった場合、私はまず会社名で検索をかけます。
特に問題のない会社であれば、検索結果の上位にはその企業の自社サイトやウェブサービスが紹介している地図情報などで埋め尽くされていることがほとんどでしょう。
ですが、場合によってはYahoo!知恵袋などですでに会社に関する相談が持ち上がっていることがあり、それらの情報が検索の上位にあがっていることもあります。
そういう情報を見かけたら、一も二もなくまずは内容をチェックして善し悪しを判断します。
とはいえこういう状況下で、実はいい会社だった！などということは私の経験上ありえないので、個人的にはその案件に対する確認も応募もNGです。
会社概要や沿革を確認する
検索結果に特に問題が見られなかった場合、次に会社のホームページ内にある会社概要や沿革を確認します。
設立や経緯、取引先等におかしな点がなければ、個人的にはここでチェック完了です。
特別なことはなにもしていませんが、これだけでも多少は予防になります。
少しでもトラブルに巻き込まれる可能性を減らすために、応募前の事前チェックの手間は惜しまないことをおすすめします。
こんな時は要注意！のまとめ
- Yahoo!知恵袋やOKWaveなどで相談が持ち上がっている
- 掲示板にスレッドが立っている
- GoogleやYahoo!などで検索をかけた際のキーワード候補に、正常とは思えないネガティブなキーワードがある
- 会社情報におかしな点がある
比較的安心？エクスロー採用の案件サイト
在宅ワークがここまで一般的なものになる前までは、個人と企業の直接取引や仕事を割り振るエージェントに所属して仕事を下請けする形が基本だったように記憶していますが、近頃では中間業者が報酬を仮押さえ（先入れ）するエクスロー制を導入しているサイトがとても多くなってきました。
かくいう私も現時点（2013/3/24）で会員登録している案件サイトの中でエクスロー制を導入しているサイトは、まだこちらで紹介していないものも含めれば、5件中4件が該当しています。
この手のサイトは作業側が報酬を獲得する際に額面から数パーセントが手数料として引かれてしまうのですが、その点を差し引いても直接取引で仕事を探すよりは安心感があるため、ついこちらを選んで登録しがちです。
詐欺に遭う確率が低いシステム
エクスローとは先にも少し触れてあるとおり、案件サイト運営側が作業者とクライアントとの間に入って作業の前にクライアント側から報酬を確保し、作業が完了した段階でクライアントから預かっていた報酬を、運営側が作業者へと支払うという形です。
インターネットを使った在宅ワークでおそらく一番のネックとなる報酬面でのやりとりを代行してくれるため、そういう面では運営側自体に詐欺の意志がない限り、比較的安心して仕事が出来るシステムだと思います。
エクスローを採用している案件サイト
確定申告が必要な人はどんな人？
確定申告が必要な人はどんな人？
一概に確定申告と言ってもその対象は多岐にわたり、個人で仕事を請け負っている人はもちろん、たとえば会社に勤めているサラリーマンの人でも年収が2000万円を超える場合は別途申告が必要ですし、医療費の還付対象などに当てはまる場合であれば同様に別途申告が必要になってきます。
ちなみに個人だと、所得額が基本控除の38万円を下回っている場合は申告の必要はないのですが、国民健康保険や住民税などの金額には関わってくるので、それらを納付しているのであれば確定申告しておいた方が無難です。
クラウドソーシングなどの案件サイトでも申告は必要？
たとえばこちらでも紹介してある@SOHOやランサーズなどで仕事を請けて報酬が発生した場合、個人でかつ所得が38万円を超えているのであれば申告が必要です。
とはいえ、いずれのサイトでも同じように事業収入として計上していけばいいというわけでもなく、場合によっては、源泉徴収分の支払調書を発行してもらう必要があります。
参考までに、現時点においてこちらで紹介している案件サイトを例にとってみると、ランサーズとマイデザイン・クリエイトは源泉徴収されないので金額すべてが所得の対象となります。
ですが、@SOHOに関してはクライアント次第の対応になりますので、支払時に源泉徴収されているようであれば申告前に支払調書を発行してもらえるよう連絡することをおすすめします。
ストックフォトサイトでも申告は必要？
こちらはちょっと余談になりますが、ここで副収入方の一つとして紹介しているストックフォトの報酬でも申告の対象となります。
フォトライブラリーとfotolia（源泉徴収申請フォームにてアメリカでの課税対象者ではないことを設定した上で）は金額すべてが所得の対象、PIXTAは源泉徴収されているためマイページ内に用意された支払調書を印刷して確定申告書に添付しておけば、還付対象となる場合もあります。
→ ストックフォトで得た報酬と確定申告